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2021.01.12

東京音楽大学ビジョン

― 音楽文化の新たな地平を拓く ―


 
 東京音楽大学は、1907 年の開学以来、建学の精神である「音楽を通して広く社会に貢献できる人材の育成」を目標に、演奏活動を通じて海外協定機関等との緊密で多様な音楽文化の交流を育みながら、演奏力を安定的に発展、成熟させるとともに、教育研究の世界展開に多くの成果を挙げてきました。
 本学は、急速な技術革新やグローバル化が進展する現代社会にあって、伝統を継承しつつ、常に新たな教育と研究の道を模索してきました。2017 年 4 月には、音楽を柱に、教養と英語の能力も身につけて世界のあらゆる分野で活躍できる人材を育成する「ミュージック・リベラルアーツ専攻」を開設し、2019 年 4 月には、新たに「中目黒・代官山キャンパス」を開校するとともに、「吹奏楽アカデミー専攻」を開設するなど、教育研究の質の飛躍的向上と充実に取り組んで参ります。
 新しい時代に向けて音楽文化を創造し、音楽により、また音楽を通して、急激に変化する社会の様々な要請や期待に応えていくことを目指して、「東京音楽大学ビジョン」を定めました。
 

1.全学を挙げた先進的な活動により、音楽文化の新たな地平を拓きます。

 
 音楽は、人間の感性に直接働きかける力を持ち、あらゆる境界を越えて広がっていく可能性を秘めています。
 本学は、先進的な教育、研究及び社会貢献等を基盤として、人の心を自由にし、豊かな未来を実現する音楽文化の新たな地平を拓きます。
 

2.変化し続ける社会を見据えて、音楽で感動を与え、音楽で明日をつくる人材を育成します。

 
 急速な技術革新やグローバル化等により絶えず変化する社会にあって、音楽大学には、演奏や音楽活動を通して人びとに感動を与え、その精神を崇高にし、多様な価値観を受け止められる感性を有する人材の育成が求められます。
 本学は、学生一人ひとりが音楽に関する高度で専門的な知識・技術とともに豊かな教養を身につけ、西洋・東洋の枠を超えた多様な音楽文化や、音楽と IT を融合する最先端の分野等についても多角的な視点を持った人材を育成し、社会のニーズに応えます。
 大学院教育については、その質の格段の向上と、未来を牽引する人材を育成する観点から、教育研究組織の改編を含め抜本的な改革を推進し、その進化を図ります。
 

3.音楽文化の多角的な研究を展開し、広く成果を発信します。

 
 音楽文化の多様化、複雑化が進む現代において、未来を切り拓く多彩なアプローチによる音楽文化に関する研究や、本学の強みである演奏法や指導法の開発を推進し、異分野の研究者との共同研究を組織的に展開します。これらの最新の研究成果を教育に反映するとともに、世界に発信します。
 また、付属民族音楽研究所においては、アジア音楽の研究拠点として創造的な研究を推進します。
 

4.双方向の国際交流を活発化し、多文化が共存するキャンパスを目指します。

 
 グローバル化が進展する中で新たな音楽文化を創造するには、歴史とともに社会をよく知ることが求められ、多文化が共存するキャンパスであることが不可欠です。
 多様な価値観を尊重することの重要性を踏まえ、教職員、学生及び教育研究等について双方向の国際交流を活発化するとともに、多様な背景を持った人の受入れを積極的に推進します。
 これらを通して国際性に富んだ人材を育成するとともに、国際交流推進のための環境整備を図ります。
 

5.鋭意音楽活動を展開し、地域社会の活性化、文化力の向上に積極的に貢献します。

 
 音楽活動を通じて地域社会から求められる社会貢献活動を行い、地域社会の活性化及び文化力の向上に貢献します。
 そのため、地域社会に開かれた大学として、自治体、音楽関係団体、音楽コミュニティ、さらに校友会等との連携及び協働によるコンサート、公開講座、ワークショップ、音楽祭等を活発に展 開します。また、自治体、産業界、音楽コミュニティ等の要請により本学の学生及び教職員を積極的に派遣し、魅力ある地域づくりに貢献します。
 

6.クリエイティブ・キャンパスを創出・運営し、構成員が自ら成長し続ける大学を実現します。

 
 本学は、2019 年 4 月に中目黒・代官山キャンパスを開校し、従来の池袋キャンパスとの連携の下、機能性、創造性、知的生産性、安全性及び ICT 環境等を備えた「クリエイティブ・キャンパス」を創出・運営して、教育研究の質の一層の向上を図るとともに、教職協働による働き方改革を積極的に推進し、教職員及び学生が自ら成長し続ける大学を実現します。
 また、付属高等学校を池袋キャンパスに移転統合して実効性のある高大接続改革を推進します。
 そのため、大学の将来を見据えた経営戦略に基づく財務計画を策定し、中長期的な財政基盤の確立を図ります。
 
2019 年 1 月 11 日策定